30代夫婦・子ども1人・住宅購入を考えている

住宅・教育・老後という3つの大きな出費が、これから重なってくる時期です。1つずつではなく、家計全体で「無理がないか」を確かめるのがポイントです。

このケースで確認したいこと

まず家計全体のシミュレーターで、住宅購入・子どもの教育費・老後までを通して試算します。

購入と賃貸で、居住期間末の純資産を比べます。

子どもの進路別に、教育費の総額の目安を確認します。

モデルケースのプロフィール

入力値

計算結果

購入後の月次住居費は約18.8万円（手取りの36%）。35年総支出は購入7,200〜7,800万円 vs 賃貸5,800〜6,300万円。売却価値2,500〜3,500万円を加味すると実質負担は拮抗。

判断・気づき

物件価格5,000万円は「不可能ではないが家計を圧迫する」水準。4,500万円・借入4,000万円台前半に抑えると安全域が広がる。

入力値

計算結果

小〜高校：約350〜450万円、大学：約500万円。教育費総額は約900〜1,000万円。大学入学までの15年間で月2.8万円前後の積立が目安。

判断・気づき

教育費のピーク（大学時期）は年120〜150万円。この時期に住宅ローンと重なるため、早めに積立を始めておくことが重要。

入力値

計算結果

購入直後の金融資産は100〜200万円まで低下。大学期は年間収支が赤字化しやすい。65歳時点の金融資産は2,000〜3,000万円程度。

判断・気づき

購入後もNISA月5〜8万円を維持できるかが、老後資金づくりの分岐点。住宅ローン完済後は老後支出が軽くなる。

まとめ

物件価格の上限は「買える額」ではなく「買った後も積立が続けられる額」で判断することが大切です。頭金500万円を入れると購入後の手元資金が薄くなるため、頭金を抑えて手元流動性を確保する選択肢も検討に値します。