40代夫婦・子ども2人・教育費のピークが近い

子ども2人の教育費が重なる時期は、家計の踏ん張りどころです。貯蓄率が一時的に下がるのは自然ですが、老後資金づくりが止まりきらないかを確認しておきましょう。

このケースで確認したいこと

教育費のピークを含めて、家計全体が続くかを試算します。

子どもごとに進路別の教育費を見積もります。

今の貯蓄率・固定費比率を点検します。

モデルケースのプロフィール

入力値

計算結果

第1子の残り教育費：約650万円、第2子：約800万円。2人合計：約1,450万円。既存教育資金300万円を差し引くと追加準備は約1,150万円。今後8年で月12万円前後。

判断・気づき

2人の大学時期が重なる3〜4年間が最大の山。この時期に年間100〜150万円の赤字が想定される。

入力値

計算結果

現在の実質貯蓄率は0〜5%。教育費ピーク時は年100〜150万円の赤字になりやすい。NISA月5万→2万円に落とすと年36万円改善、保険・通信等の見直しで年36万円改善の計年72万円が改善余地。

判断・気づき

教育費期だけNISA積立を一時的に減額する判断は合理的。住宅ローン繰上返済との優先順位を明確にすることが重要。

入力値

計算結果

53歳時点の金融資産は500〜800万円まで低下。教育費終了後の55歳以降、年150〜200万円の貯蓄余力が回復。65歳時点の金融資産は退職金込みで3,000〜4,700万円。

判断・気づき

教育費ピーク中に住宅ローン繰上返済を行うと資金ショートリスクが上がる。ピーク後に繰上返済を実施する方が安全。

まとめ

教育費ピークの5〜8年間を乗り切ることが最優先です。繰上返済やNISA増額よりも、手元資金を厚めに残しておくことが安全策です。教育費が終わる50代半ば以降に老後資金づくりを再加速するプランが現実的です。