実質金額と名目金額の違い
本サイトは金額・利回りをすべて「実質値」で扱っています。実質値はライフプランを正しく読むうえで欠かせない考え方です。難しく感じられがちですが、ポイントを押さえれば難しくありません。
名目値と実質値
- 名目値:その時点での見かけの金額。たとえば「30年後に受け取る3,000万円」。
- 実質値:物価上昇(インフレ)の影響を除いた、現在の購買力に換算した金額。「今の3,000万円で買えるもの」を基準にした金額です。
30年後の3,000万円 = 今の3,000万円 ではない
物価が毎年少しずつ上がると、同じ金額で買えるものは年々減っていきます。仮に物価が年2%ずつ上がると、30年後の3,000万円の購買力は、今のおよそ1,650万円分にしかなりません。名目の金額だけを見ていると、将来のお金を実際より多く感じてしまい、準備不足に気づきにくくなります。
本サイトが実質値で統一する理由
将来の金額をすべて「今の価値」にそろえることで、30年後の資産も現在の感覚のまま読めるようにしています。たとえば結果に「4,800万円」と出れば、それは今の4,800万円と同じ購買力、という意味です。インフレは内部で調整しているため、利用者が物価上昇率を別途入力する必要はありません。生活費も年金も、すべて実質ベースで入力・表示されます。
利回りも「実質」で入力する
金額を実質でそろえているので、運用利回りも実質利回りで入力します。実質利回りは、ざっくり「名目利回り − インフレ率」で考えられます。たとえば名目で年5%の運用を見込み、インフレが年2%なら、実質ではおよそ3%です。
「期待リターン」と過去の「年率リターン」の違い
本ツールの利回り欄には、各年に期待される収益率の平均(算術平均の期待リターン)を入力します。一方、投資信託などで公表されている過去の「年率リターン」は、複利で均した平均(CAGR などの幾何平均)であることが多く、ばらつきがある分だけ期待リターンより低めの数字になります。
過去の年率実績をそのまま利回り欄に入れると、わずかに楽観的な前提になりがちです。本ツールは毎年のリターンを確率的に変動させて複利で積み上げるため、ばらつき(標準偏差)による長期成長率の低下はモデル側で自動的に反映されます。利回りは過去の実績より少し控えめに置き、複数の値で試すのが安全です。詳しい計算の前提は計算ロジック・前提をご覧ください。
現金・預金の「見えない目減り」
名目では現金・預金は減りません。しかしインフレ下では、同じ金額で買えるものが減るため、実質的な価値は目減りしていきます。実質値で考えると、「ただ持っているだけ」のお金にもコストがある、ということが見えやすくなります。
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用語の整理は用語集、計算の前提は計算ロジック・前提をご覧ください。